インテントセールスで地方企業の営業活動にも変革を。青森県紙「東奥日報」にSales Marker 代表取締役CEO 小笠原の取材記事が掲載~YouTubeにてインタビュー動画も同時公開~
国内初※1「顧客起点」でおこなう新時代の営業手法「インテントセールス」を実現する『Sales Marker(セールスマーカー)』を開発・提供する株式会社Sales Marker(本社:東京都港区、代表取締役 CEO:小笠原 羽恭、以下:当社)は、青森県紙である「東奥日報」に、当社代表取締役CEO 小笠原の取材記事が掲載されたことをお知らせいたします。
あわせて、当社のYouTubeチャンネル「Sales Update」にて、同者のインタビュー動画を公開したことをお知らせいたします。
※1:2024年6月1日〜2024年6月15日 自社における「インテントセールス」でのリサーチ結果より
当社は、「全ての人と企業が、既存の枠を越えて挑戦できる世界を創る」をパーパスに掲げ、顧客の関心やニーズをリアルタイムでとらえ、精度の高いアプローチを可能にする”インテントセールス”という国内初の新しい営業手法を確立し、インテントセールスSaaSとしてSales Markerを提供しています。
東奥日報の記事では、インテントセールスによって従来の営業活動がどのように変革していくのかについて語られています。
また、小笠原の起業のきっかけともなった少年時代の過ごし方や、共同創業者たちとの出会い、Sales Markerが誕生するまでの経緯、創業後の振り返り、今後の挑戦など、より詳細に当社を知っていただけるインタビュー動画も同時に公開しました。
▼東奥日報
「顧客起点」の提案可能に/営業の課題解決へ起業
https://www.toonippo.co.jp/articles/-/1799906
▼YouTubeチャンネル「Sales Update」
「既存の枠組みを越えた挑戦ができる世界」の創造を実現し、ビジネスに革命を起こす
https://www.youtube.com/watch?v=zjiiq9DokGw
「インテントセールス」とは
企業の検索行動からわかるニーズ(インテント)に基づき、顧客起点で行う新時代の営業手法です。「インテントセールス」を実践することで、持続可能な事業成長が実現します。
インテントシグナル(顧客の興味関心)を正確かつタイムリーに把握し、適切な訴求軸で、的確な部署・人物にインテントアプローチ(マルチチャネルアプローチ)をすることで、商談化率や受注確度を劇的に向上させます。この「インテントセールス」を、日本で初めて実現したインテントセールスSaaSが、『Sales Marker』です。
▶️詳細はこちら:https://sales-marker.jp/intent-sales
インテントセールスSaaS『Sales Marker』とは
『Sales Marker』は、510万件を超える法人データベースと企業のインテントデータを組み合わせる事によって、今まさに自社のサービスを求めている企業を見つけ出し、キーマンに直接アプローチすることができるSaaSサービスです。
ニーズが顕在化している企業を見つけて、マルチチャネルアプローチを行うことで、顧客に感謝される営業活動に変革します。また、SalesforceやHubSpotをはじめとしたSFA/CRM/MAツールとも連携可能で、総合的でシームレスな営業・マーケティングプロセスを実現します。大手通信会社や大手金融機関、エン・ジャパン様などの大手人材企業、コミューン様などの急成長スタートアップ企業まで、400社を超える幅広い企業に活用いただき、売上230%UPや成約率200%UPなど高い成果を創出しています。今後は世界初のAIセールスによって、全ての企業の成長に貢献します。
▶️『Sales Marker』サービスページ:https://sales-marker.jp/
株式会社Sales Markerについて
社名:株式会社Sales Marker(法人番号:4011001142149)
設⽴:2021年7⽉29⽇
代表者:代表取締役 CEO 小笠原 羽恭
所在地:東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー 23F
URL:https://sales-marker.jp/corporate/
株式会社Sales Markerは「全ての人と企業が、既存の枠を越えて挑戦できる世界を創る」をパーパスに掲げ、最新のテクノロジーやデータを活用することでビジネスにおける最適で素早い意思決定を可能にするスタートアップ企業です。インテントデータを活用して、まさに”今”欲しいと思っている潜在顧客に対して、AIが自動でセールスアプローチを行う『Sales Marker』を提供しています。インテントセールスを通じて営業・マーケティング領域における課題解決を実現します。