BtoB向けの広告施策を検討しているけれど、「どの媒体を使えば効果的にリードが獲得できるのか分からない」「そもそもBtoB広告ってどんな種類があるの？」そんな悩みを抱えていませんか？

BtoCと異なり、BtoB広告ではリードの質や商談化率が成果のポイントとなります。だからこそ、ターゲットに合った媒体選びと広告チャネルの特性理解が非常に重要です。

本記事では、BtoBマーケティング担当者に向けて、広告の種類や媒体ごとの特徴をわかりやすく解説します。そのうえで、実際に出稿候補として検討したいおすすめのBtoB広告媒体14選を、目的や機能別にご紹介します。

BtoB広告をはじめる前に知っておくべきこと

リード獲得や認知拡大を目的に、BtoB広告の活用を検討する企業は年々増えています。しかし、いざ始めてみると「思ったより成果が出ない」「どの媒体が合っているか分からない」といった壁にぶつかることも少なくありません。

BtoB広告は、商材の特性やターゲットによって最適な媒体や運用方法が大きく異なります。だからこそ、出稿を始める前に押さえておくべき基本的なポイントがあります。

ここでは、失敗しないための事前準備として特に重要な2つの視点をご紹介します。

広告予算を達成したいKPI指標から逆算する

BtoB広告は、配信単価が高くなる傾向にあるため、事前に予算感を明確にしておくことが重要です。特に、数万円〜数十万円で成果を出すのが難しい業界や商材も多く、費用対効果を見誤ると成果が出ないまま終わるリスクもあります。

大切なのは、広告の最終目的（リード獲得・商談創出・セミナー集客など）から逆算して、必要なリード数やCPA（顧客獲得単価）を見積もることです。そのうえで、どれだけのインプレッションやクリックが必要か、月単位でシミュレーションを行いましょう。

また、媒体ごとの最低出稿金額や運用体制の有無も考慮し、一過性の出稿ではなく継続的に検証・改善できる予算の確保が理想です。

目的とターゲットを決める

BtoB広告でよくある失敗のひとつが、「とりあえず出稿してみる」スタイルでスタートしてしまうことです。この場合、配信先も訴求もブレやすく、クリックはされてもコンバージョンにはつながりにくくなります。

広告出稿の前には、何を目的にするのか（リード数・商談数・認知拡大など）を明確にしたうえで、誰に届けるべきか（業種・規模・職種・課題など）を具体化することが必要です。

ターゲットが明確であれば、媒体の選定、LP（ランディングページ）の設計、広告コピーの内容まで、すべてに一貫性が生まれ、広告の成果も安定しやすくなります。

【関連記事】

マーケティング戦略とは？顧客ニーズに対応する方法を成功事例を参考に徹底解説

BtoB広告とは？BtoCとの違いや基本の考え方

BtoB広告とは、企業や法人向けの商品・サービスを対象にした広告活動のことを指します。

消費者に直接届けるBtoC広告とはアプローチ方法や成果の出し方が大きく異なり、より戦略的かつ中長期的な視点が求められるのが特徴です。

ここでは、BtoB広告の基本的な目的や特徴、BtoCとの具体的な違いについて解説します。

BtoB広告の目的と特徴

BtoB広告の主な目的は、企業の意思決定層や担当者との接点をつくり、商談へとつなげることです。具体的には、資料請求やホワイトペーパーのダウンロード、セミナーへの集客、問い合わせ獲得などが成果指標となります。

また、BtoB領域では、購入までに関係者が複数関わり、検討期間が数週間から数か月に及ぶことも珍しくありません。そのため、広告を出してすぐに成果が出るとは限らず、中長期での信頼構築や情報提供が重要となります。

広告単体で完結させようとせず、その後のフォローやナーチャリング設計とセットで考えることが、BtoB広告を成功させるポイントと言えるでしょう。

BtoC広告との違い

BtoC広告では、ターゲットは個人の生活者であり、価格や感情に訴える訴求で短期間に成果が出やすい傾向があります。一方、BtoB広告は、企業やその中の部門・担当者など、より絞られた対象にアプローチする必要があるのが大きな違いです。

さらに、BtoB商材の多くは、導入に複数の関係者の合意が必要となるため、決裁者やキーパーソンへの的確な訴求と情報提供が必要です。そのため、認知だけでは成果に結びつきづらく、商談化をゴールとしたアプローチ設計が求められます。

このように、BtoCに比べて意思決定プロセスが長く、関係性の構築が重視されるのがBtoB広告の特性です。出稿前には、ターゲットやカスタマージャーニーを丁寧に設計することが欠かせません。

　サービス資料をダウンロード▶︎

BtoB広告の種類とチャネルの特徴

BtoB広告と一口に言っても、配信手法や接触タイミングによって、その効果や得意なターゲットは大きく異なります。

ここでは、代表的な5つの広告チャネルについて、それぞれの特徴や活用シーンを紹介します。

1.検索連動型広告（リスティング広告）

・最低予算の目安：月5万〜10万円目安

・効果検証期間：2〜3ヶ月（クリック数・CV率のデータ蓄積が必要なため）

検索連動型広告（Google広告・Yahoo!広告など）は、「業務システム 比較」や「BtoB マーケティングツール」など、具体的な課題や興味を持って検索しているユーザーにピンポイントでリーチできる手法です。

顕在層へのアプローチとしては非常に効率的ですが、BtoBの場合はキーワードの単価が高くなりやすく、1件あたりの獲得コストが上がりがちです。

また、一般的な用語や広義のキーワードを使うと、BtoCユーザーや情報収集だけの層からのクリックが増えてしまうリスクもあります。

そのため、除外キーワードや完全一致などで不要なクリックを避ける設定が非常に重要です。初期段階から綿密な設計と運用調整が求められます。

2.ディスプレイ広告（GDN/YDNなど）

・最低予算の目安：月10万円前後（運用代行なしの場合）

・効果検証期間：3ヶ月以上（認知拡大 → リード転換まで時間がかかるため）

ディスプレイ広告は、検索をしていない潜在層にも視覚的にアプローチできるため、ブランドやサービスの認知拡大に向いています。バナーや動画などのクリエイティブ次第で、企業の第一印象を左右する重要なチャネルです。

ただし、BtoB商材の場合はクリックしてもすぐにCVにつながることは少なく、バナーを見たが興味は薄いという層にも表示されやすいため、ターゲティング精度が効果に直結します。配信先サイトやユーザー属性の分析・チューニングを継続的に行う必要があります。

3.SNS広告（LinkedIn・Facebookなど）

・最低予算の目安：月10万〜30万円（LinkedInは高め）

・効果検証期間：1〜2ヶ月（初期からクリック・反応が出やすいため）

SNS広告は、ユーザーの職種・業界・興味関心などで精密なターゲティングが可能なため、BtoBとの相性も高いチャネルです。特にLinkedInは、役職や会社規模などで絞って広告を出せる数少ないプラットフォームとして注目されています。

一方で、SNS広告は「広告感」が強いとスルーされやすいため、広告クリエイティブは読み物や共感を意識した構成にするのが効果的です。

また、反応が良くても商談につながるとは限らないため、クリック後のLPやCTAの設計に一貫性があるかどうかも成果を左右するでしょう。

4.メール広告（メルマガ媒体・業界誌）

・最低予算の目安：1配信あたり10万円〜30万円程度（媒体により変動）

・効果検証期間：1ヶ月〜（1配信で反応が分かりやすい）

業界特化型のメールマガジンに広告を掲載する方法は、セグメントされた読者層に直接リーチできる点が特徴的です。特定のテーマや業界課題に関心を持つ読者に届くため、反応率が高い傾向があります。

ただし、配信先の媒体選びが重要で、自社のターゲットと読者層がずれていると期待する成果が得られません。

媒体選定は「過去の広告事例」や「開封率・クリック率の実績」を確認してから行うことがポイントです。1回配信で終わるのではなく、複数回の露出で記憶に残す運用も効果的で

【関連記事】

BtoBメルマガの開封率を上げる方法を解説｜平均的な開封率を業界別で紹介

5.ネイティブ広告・タイアップ記事広告

・最低予算の目安：1記事30万〜100万円以上（業界メディア・期間による）

・効果検証期間：3ヶ月〜（記事閲覧→検討→商談化に時間がかかるため）

記事広告やネイティブ広告は、自然な形で読者の情報収集に溶け込み、サービス理解や信頼感を高める手法として有効です。事例紹介や課題解決ストーリー形式で伝えることで、読者の共感や興味を引きやすくなります。

ただし、即効性は期待しにくく、内容の完成度や構成力によって成果が大きく変わる点に注意が必要です。認知〜比較検討の中間層を狙う施策として、他のチャネルとの組み合わせで運用すると効果が高まります。

BtoB広告媒体の選び方【失敗しないポイント】

BtoB広告で成果を出すためには、自社の目的やターゲットに合った媒体を選ぶことが何よりも重要です。ここでは、失敗しないために押さえておくべき3つの観点をご紹介します。

ターゲット業界・職種にリーチできるか

まず前提として確認したいのが、「自社の理想的な顧客像に、媒体がどれだけリーチできるか」という点です。

媒体を選定する際は、そのメディアや広告プラットフォームのユーザー母集団（読者層・登録会員の属性）を必ず事前に確認しましょう。

多くの媒体は、業界別・職種別・企業規模別の構成比や過去の広告出稿実績を資料や媒体資料として開示しています。これを確認せずに出稿を進めると、せっかくの広告が違うターゲット層に届いてしまう可能性があります。

顕在層または潜在層のどちら向きかを決める

広告で成果を出すには、ターゲットが今どの検討フェーにいるのかを見極め、それに応じた媒体を選ぶことが必要です。

すでに課題が明確で情報収集を始めている「顕在層」には、検索連動型広告や資料請求の誘導に強い比較メディアなどが適しています。

一方、まだニーズが顕在化していない「潜在層」には、ディスプレイ広告や記事広告、純広告などを通じて、まず存在を知ってもらうアプローチが必要です。

このように、認知フェーズと比較検討フェーズでは、成果の出やすい媒体が異なります。

また、BtoBでは1回の接触で意思決定につながることは少ないため、複数のチャネルや施策を組み合わせた設計が重要となるでしょう。

予算・配信形式・運用のしやすさ

媒体選定時には、広告出稿費用に加えて、実際の運用にかかるリソースやコストも含めて検討することが大切です。

まず、記事広告やタイアップ広告は1本あたり30〜100万円以上と比較的高額になる一方で、リスティング広告やSNS広告は月5万〜10万円程度から始められる場合もあります。

しかし、運用型広告（Google広告やSNS広告など）の場合、自社で対応しきれない場合は運用代行会社に依頼するケースが多く、業界平均で広告費用の20％程度が手数料としてかかる点も念頭に置いておく必要があります。

さらに、効果改善のためにPDCAを回していくには、バナーや動画・LPといったクリエイティブの継続的な制作が別途必要になることも少なくありません。「広告費＋手数料＋クリエイティブ制作費」の総額で予算を組むのが現実的です。

また、媒体によっては効果測定がしにくい場合もあるため、クリック数・CV・閲覧時間など、どの程度まで追えるかという効果測定のしやすさもチェックポイントになります。

BtoB広告媒体14選

最後にBtoB広告媒体でおすすめを14つ紹介していきます。

1.Google広告（リスティング広告）

Google広告におけるリスティング広告は、ユーザーが検索したキーワードに連動して検索結果画面の上部や下部に表示されるテキスト広告です。検索意図が明確な顕在層にリーチでき、クリック課金型（PPC）であるため、低予算から始めやすく、費用対効果も高いのが特長です。

広告は入札金額と広告の品質スコアによって表示順位が決まり、1クリックあたり数十円〜数百円で始めることも可能です。

ただし、ニッチなキーワードや検索回数の少ない語句では広告が表示されないこともあるため、キーワード設計や除外ワードの設定が成果に大きく影響します。また、BtoB向けのキーワードであってもBtoCユーザーの検索と重なる場合があるため、意図したターゲットに届くよう細かく調整を重ねる必要があります。

広告フォーマットは「見出し（最大30文字×最大15パターン）」「説明文（90文字×最大4パターン）」「リンク先URL」で構成され、GoogleのAIが自動で組み合わせを最適化する仕組みになっています。

クリエイティブの数が多いほど掲載結果に好影響を与えるため、準備段階で複数パターンを用意しておくことが望まれます。

　サービス資料をダウンロード▶︎

2.Yahoo!広告（リスティング広告）

Yahoo!の検索広告は、Yahoo! JAPANでユーザーが検索した際に、検索結果の上部・下部にテキスト広告として表示されます。ユーザーの検索キーワードに応じて広告が配信されるため、購買・問い合わせ意欲の高い「顕在層」にアプローチしやすいのが最大の特長です。

料金体系はGoogle広告と同様の「クリック課金型（CPC）」で、広告が表示されるだけでは費用は発生せず、実際にクリックされたときのみ課金されます。1日の上限予算を設定できるため、月5万円前後からでも運用を開始することが可能です。

特にYahoo!広告は、地方や中小企業の利用率が高く、PCユーザー比率も高い傾向があります。そのため、保険・不動産・製造業など「じっくり比較検討する商材」との相性が良く、50代以上の経営層やベテラン購買担当者へのリーチに優れています。

ただし、若年層やIT・テック系業種に対してはGoogleよりもリーチ効率が下がる可能性があるため、ターゲットの年齢層・職種によって両者を使い分けることが重要です。また、広告審査には3営業日前後を要するため、出稿スケジュールには余裕を持つことをおすすめします。

加えて、Yahoo!広告はGoogleに比べてコンプライアンス基準が厳しく、医療・美容・ネットワークビジネスなど一部ジャンルでは掲載が不可となるケースもあるため、事前の基準確認は必須です。

BtoB領域で検索意図のあるユーザーへ効率的に訴求したい企業にとって、Yahoo!リスティング広告は、Google広告との併用によって新たなリード層へのリーチを広げる有効なチャネルと言えるでしょう。

3.LinkedIn広告（SNS広告）

LinkedIn広告の最大の強みは、ユーザーの職種・役職・業種・会社規模・スキルなど、仕事に関する詳細なデータを使った精度の高いターゲティングができることです。

料金体系は「クリック課金（CPC）」または「インプレッション課金（CPM）」で、最低出稿予算は1日あたり2,000円〜、月額換算で10〜15万円程度が現実的な運用ラインです。

LinkedIn広告はビジネス用途に特化しているため、一般消費者向けのBtoC商材や趣味・娯楽ジャンルの広告とは相性が良くありません。

また、他SNS広告と比較すると、クリック単価（CPC）はやや高めに設定されている傾向があり、一定の広告予算を用意する必要があります。

【関連記事】

【2024年最新版】LinkedIn（リンクトイン）とは？ビジネスでの活用方法を解説

4.Facebook広告（SNS広告）

Facebook広告は、Facebook・Instagram・Messengerなど、Meta社が運営する複数のSNSに広告を配信できるサービスです。幅広い年齢層と多様な興味関心を持つユーザーにリーチできる点が強みで、BtoC向けはもちろん、最近ではBtoB向け商材にも活用が広がっています。

性別・年齢・地域・興味関心・行動履歴といった多彩なターゲティングが可能で、自社の顧客リストを使った類似ユーザーへの配信にも対応しています。

幅広いターゲットに向けて認知拡大やリード獲得を狙いたい企業におすすめのSNS広告媒体です。

5.X（旧Twitter）広告（SNS広告）

X（旧Twitter）広告は、リアルタイム性の高い情報発信が特徴のSNS「X」に広告を配信できるサービスです。速報性の高い情報の拡散や話題作りに強く、イベントやキャンペーン、リード獲得の初動に向いている媒体です。

若年層からビジネスパーソンまで幅広いユーザーにリーチ可能ですが、特に20〜40代の情報感度の高い層に強くアプローチできます。

料金体系はクリック課金（CPC）やインプレッション課金（CPM）で、最低出稿額は月10万円前後が目安です。運用型広告としてABテストやターゲティングの最適化が可能で、短期的な反響を狙いたい企業や、拡散性を活かした話題づくりをしたい企業に適したSNS広告と言えるでしょう。

【Xアカウント】

Sales Marker(セールスマーカー)| 新時代の営業「インテントセールス」

6.TikTok広告（SNS広告）

TikTok広告は、ショート動画を主体としたSNS「TikTok」に配信できる広告サービスです。TikTokは15秒〜60秒の動画コンテンツが主流であり、ユーザーが気軽に動画を視聴・作成するため、視覚的なインパクトを与える広告が効果的です。

若年層（特に10〜30代）を中心に高いエンゲージメントを得やすく、ブランド認知やキャンペーンの拡散に強い媒体です。

TikTok広告の特徴は、ユーザー参加型の広告（ハッシュタグチャレンジ）や、インフィード広告（タイムラインでの動画広告）など、全て動画コンテンツとして配信されることです。

動画の作成にはクリエイティブな要素が求められ、視覚的なインパクトとストーリー性が重要です。広告としての自然なフィット感を出すためには、ユーザーが楽しみながら広告を見ることができるような工夫が必要です。

7.YouTube広告（動画広告）

YouTube広告は、世界最大の動画プラットフォーム「YouTube」上で配信される動画広告です。Googleが運営しているため、Google広告の管理画面から出稿・運用が可能で、検索履歴や興味関心などに基づいた精度の高いターゲティングが特徴です。

広告の形式は、動画再生前や途中に表示される「インストリーム広告」や、検索結果に出る「動画ディスカバリー広告」など複数のフォーマットがあり、目的やユーザー行動に応じて使い分けられます。

YouTube広告は、BtoBとBtoCどちらにも対応可能で、視覚・聴覚の両方を活かしてブランドや製品の価値を伝えるのに適しており、内容次第で高い訴求効果を発揮します。

注意点としては、動画制作に手間がかかるため、一定の制作コストと工数が必要な点です。また、内容によっては視聴完了率が低くなるため、冒頭数秒で興味を引く構成や、クリエイティブの質が効果に大きく影響します。

8.日経電子版広告（純広告／記事広告）

【関連記事】

Sales Marker が「日本経済新聞 電子版」に紹介されました

日経電子版広告は、日本経済新聞が運営する「日経電子版」上に掲載できる広告で、ビジネス層を中心とした高属性ユーザーへのアプローチに特化した媒体です。

広告形式は大きく分けて「純広告」と「記事広告（タイアップ広告）」の2種類があります。

純広告では、トップページや記事ページなどにバナー形式で掲載され、視認性の高い面でブランド認知やサービスの第一想起を狙えます。

記事広告は、日経の編集品質を活かした記事形式で掲載される広告で、専門性や信頼性が求められるサービスに有効です。

注意点としては、出稿には掲載審査があり、クリエイティブ制作や進行にも一定の期間が必要なこと。また、純広告はインプレッション単価が高めで、記事広告は制作費が別途発生するため、中長期での効果を見据えた計画的な運用が求められます。

9.MarkeZine メルマガ（メール広告）

MarkeZine メルマガ広告は、マーケティング業界の専門メディア「MarkeZine（マーケジン）」が発行するメールマガジン内に掲載できる広告です。

マーケター・広報・販促・広告代理店など、マーケティングに関心を持つBtoB層にピンポイントでリーチできる媒体として活用されています。

広告形式は主に「メール本文内へのテキストバナー掲載」や、「単独配信型メール広告（タイアップメール）」があります。後者は1社独占で訴求でき、イベント集客やホワイトペーパー配布などリード獲得に効果的です。

注意点として、配信枠には限りがあり、繁忙期には数週間以上前からの予約が必要な点を予め抑えておきましょう。

10.ferret One広告（オウンドメディア型）

ferret One広告は、株式会社ベーシックが運営するBtoBマーケティング支援メディア「ferret One」上に掲載できる記事タイアップ型の広告です。

主な読者層は中小〜中堅企業のマーケティング担当者・営業企画・経営者層で、デジタルマーケティングやWeb活用に関心のある層への訴求に強みを持ちます。

広告の形態は、ferret One編集部と連携しながら制作する記事広告（タイアップ記事）が中心で、自社のノウハウや事例を自然な文脈で紹介できます。SEOにも強く、記事が検索経由で長期間流入を獲得できる点が大きな特徴です。

11.タクシー広告（デジタルOOH）

タクシー広告動画を挿入希望

　https://www.youtube.com/channel/UCTRkKmMzy6g3EVDR8ce0Cvw

タクシー広告（デジタルOOH）は、タクシー車内のモニターを活用して配信される動画広告です。

主要媒体には、「Tokyo Prime（全国約10万台以上）」「GROWTH」「THE TOKYO TAXI VISION GROWTH」などがあり、首都圏のタクシー利用者をターゲットの中心としてます。

出稿単位は1週間〜可能で、最低出稿費用はおおよそ100〜200万円前後から（※媒体・期間・エリアによって異なる）です。

注意点としては、放映までに申請や審査が必要で、クリエイティブも15〜30秒の動画制作が前提となるため、ある程度の準備期間が必要です。また、広告主の業種や訴求内容によっては放映NGになる場合もあるため、事前確認が必須です。

12.メトロアド（デジタルOOH）

メトロアド（デジタルOOH）は、東京メトロを中心とした駅構内や車両内に設置されたデジタルサイネージに広告を配信する媒体です。

主な広告媒体には、駅コンコースに設置された「Metro Concourse Vision（MCV）」、ホーム上の「Station Vision（MSV）」、大型LEDビジョンで通行人の視線を集める「渋谷55ストリートビジョン」などがあります。

デジタルOOHの特性として、時間帯や曜日に応じて広告を切り替えられる機能があり、ターゲットの行動パターンに合わせた柔軟な訴求が可能です。

また、音声付き放映が可能な箇所や、広告面をラッピングと組み合わせた展開もあり、ブランドキャンペーンや商品プロモーションに適しています。

出稿費用は駅やエリア、ビジョンの規模により異なりますが、一般的に100万円〜300万/週程度からとされています。媒体によってはセット放映や単駅のみの出稿も可能です。

注意点としては、掲載には事前審査があり、映像内容・表現に制限があること、また制作・申請〜放映まで2〜3週間ほどの準備期間が必要です。

13.PR TIMES有料配信（プレスリリース）

PRTIMESアカウント掲載希望

　https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/97462

PR TIMES（ピーアールタイムズ）有料配信は、企業のニュースリリース（プレスリリース）をメディア・記者・ユーザー・検索エンジンなどに一斉配信できる広報支援サービスです。

1本あたり3万円（税抜）から利用でき、コストを抑えつつ企業発の情報を多方面に届けられる手段として、スタートアップから大手企業まで幅広く利用されています。

配信されたリリースは、PR TIMES公式サイトに掲載されるほか、Yahoo!ニュース、LINEニュース、@DIME、朝日新聞デジタルなどの提携メディアにも転載される可能性があり、メディア露出とSEO双方の効果を見込めるのが特長です。

また、記者・編集者が閲覧する専用画面に掲載されるため、報道や取材に繋がるチャンスも期待できるでしょう。

一方で、広告とは異なり「情報性」が重視される媒体のため、内容があまりに販促色が強い場合は、読者に読まれず埋もれてしまうリスクもある点を理解しておきましょう。

14.ITmedia（業界特化型メディア）

【関連記事】

Sales Marker、アイティメディア（ITmedia）との協業により ターゲット企業からのリード獲得支援を強化

ITmedia広告は、IT・テクノロジー・ビジネスに特化したニュースメディア「ITmedia」上に掲載できる広告メニューで、情報収集感度の高いBtoB層、特にIT系職種や意思決定層にアプローチしやすい媒体です。

運営はアイティメディア株式会社で、月間PVは約1億、UUは2,000万超（2024年時点）と非常に大きなビジネス媒体の一つです。

ユーザー層は、情報システム部門、マーケティング、経営企画、開発など、ITや業務改革に関与する層が多いとされています。BtoB製品・SaaS・DX関連サービスなどの訴求に適しており、購買決定に関わる読者を多く抱えるのが最大の特徴です。

広告メニューは、バナー広告（ディスプレイ）、記事タイアップ広告（ネイティブ広告）、メールマガジン広告など多岐に渡り、目的に応じた柔軟な設計が可能となっています。中でも記事タイアップは、編集部監修のもと自然な形で読者にリーチできるため、サービス理解促進やリード獲得に効果の発揮が期待できるでしょう。

本記事のまとめ

BtoB広告は、目的やターゲットに応じて数多くの媒体や手法から選ぶことができます。媒体ごとにリーチできる業界や職種、ユーザー属性、費用感などに違いがあるため、自社の商材やフェーズに合わせて最適なチャネルを選定することが成果への近道です。

本記事で紹介した各広告媒体の特徴や注意点を参考にしながら、「出稿」ではなく、全体戦略の中に広告をどう組み込むかを意識しましょう。

また、広告だけで完結するのではなく、コンテンツ施策やセミナー誘導、ナーチャリングなど他のマーケティング活動と組み合わせることで、より効果的なリード獲得や商談化に繋がっていきます。

目的とターゲットを明確にし、チャネルごとの特性を理解したうえで、BtoB広告を「点」ではなく「線」で捉えて活用していくことが、これからのBtoBマーケティングには欠かせません。